マイホーム購入時に現金を用意しなければならないのは頭金だけではありません。
火災保険や地震保険、税金など各種の費用がかかってきます。
これらの費用は物件によってさまざまですが、目安としてマイホーム購入価格の5パーセントから10パーセントくらいが目安となります。
ちなみに一般的に中古住宅購入時の諸費用は、新築住宅購入時の諸費用より高いといわれています。

諸費用を考慮すると、マイホームの購入時に用意しなければならない現金は購入価格の25パーセントから30パーセントということでしょうか。
例えば4000万円のマンションを購入する場合を考えます。
頭金として2割用意するとなると、800万円必要となります。
5パーセントの諸費用がかかるとすれば、200万円となります。
合わせて1000万円の現金が必要という計算になります。

住宅ローンでお金を借りれば、その後長期にわたって利息を加えた金額を返済していくことになります。
返済金額はローンの借入金額、ローンの返済期間、金利によって変化していきます。
返済期間が長く、金利が低く、借入金額が低いほど返済金額は低く抑えることができます。
例えば、住宅ローンで1000万円を金利3パーセントで借りたとします。
返済期間が10年であれば月々の返済金額は10万円近くになるのですが、返済期間が30年であれば4万円ほどを毎月返済していくことになります。
しかし、返済期間が長いほど、全体の返済金額が増えていきます。
今の例ですと、返済期間が10年であれば返済総合計金額は1160万円になりますが、返済期間が30年であれば合計金額は1520万円になるのです。

現在の会社では定年が60歳ですので、60歳までにローンを返済できるように返済期間を設定するようにしたいところです。
ボーナスで返済金額を増やして月々の返済金額を抑える、という人もいます。
しかし、ボーナスは景気に左右されるという側面も持っています。
そのため、ボーナスを頼りにして毎月の返済金額を設定すると、後々苦しくなるという危険性もあるのです。
マイホームの購入のローン返済ではボーナスをあてにしない、という人も多くいます。

生活を逼迫することのない年間の負担率は年収の15パーセントから25パーセントであるといわれています。
年収に負担率をかけて12で割れば、毎月の返済金額を算出することができます。
例えば年収600万円で、負担率を20パーセントとすれば120万円が年間に返済金額となります。
そして毎月の返済金額が10万円となる借入金額が住宅ローンで借りられる金額の目安となります。

現在、賃貸マンションに住んでいるのであれば、毎月の家賃から住宅ローンの借入金額を知ることもできます。
現在の家賃が10万円であるならば、住宅ローンも10万円であれば返済は可能であるはずです。
ただし、賃貸物件では固定資産税などはかかってきませんが、持ち家であれば毎年数十万円の出費がかかることも忘れてはいけません。
マイホームを購入すると、賃貸物件とは違った出費があるのです。

これに対し、毎月同じ割合で元金を減らすことのできる返済方法は「元金均等返済」です。
返済当初は元金が多いため、当然のこととして毎月の返済額は多くなります。
しかし、返済が進むにつれて元金が減ってくれば、月々の返済額が徐々に減っていきます。
元金均等返済のメリットは元利均等返済に比べてトータルの返済額が少なくて済む、というところにあります。
返済当初の負担にさえ耐えられることができれば、元金均等返済を選ぶべきでしょう。
元金均等返済を選択したくても、民間の金融機関では元金均等返済を取り扱っていないところもあるので、金融機関の選択には注意が必要です。

マイホーム購入時は何かと出費がかさむもので、月々の返済を少しでも抑えたいという人が多いのが現状です。
そのため、ほとんどの人が元利均等返済を選択しているようです。

金融機関の中では月々の返済額を増減できるタイプの住宅ローンを取り扱っているところもあります。
このような住宅ローンは「返済額増減ローン」と呼ばれ、長期間にわたって返済額を一定にできるだけでなく、特定の期間において返済額を増減できます。
子供が学校に進学して出費がかさむ時期や、転職当初の給料の少ない期間など、ローン返済額を減額できるのです。

「貯金連動型ローン」と呼ばれる住宅ローンもあります。
このローンでは、その金融期間に預けている貯金が多ければ多いほど金利が少なくなる、というものです。
住宅ローン返済期間中は多くの貯金を持つ人は少ないため、あまり有効な住宅ローンではないようです。

「自動繰上げ機能つき住宅ローン」という住宅ローンもあります。
普通貯金に預けている貯金が、指定した金額を上回った分だけ自動的に返済に充てられる、というものです。
繰上げ返済では多くの住宅ローンでは数万円の手数料がかかるため、数年に1回の割合で百万円単位の返済をする人が多いようです。
しかし、この住宅ローンでは手数料が無料で、少しの金額だけでも繰り上げ返済できるというメリットがあります。

固定期間選択型の短期固定タイプや変動金利タイプは、金利の変動によって返済金額が大きく左右されるリスクがあります。
その点、長期固定型の住宅ローンでは金利は一定であるため、金利変動によるリスクを抱え込む必要はありません。
しかし、当然のこととして変動金利タイプや短期固定タイプの住宅ローンに比べ、金利は高めに設定してあります。
長い目で見て金利が高くても固定金利を選ぶか、金利の急激な上昇は無いとみて変動金利または短期固定型の住宅ローンを選ぶのか、選択結果が今後の返済計画を大きく左右していきます。
ゼロ金利時代が終わり、金利は間違いなく上昇していきますが、どの程度まで上昇していくのかは誰にもわかりません。

定期貯金などを金融機関に預けたとき、現在では金利が抑えられているため、利子はほとんどつかない状況となっています。
同様に住宅ローンの金利も低いため、月々の返済金額も抑えられています。
住宅ローンを抱える人にとっては、定期貯金の金利が低いことを嘆く人はいません。
なぜなら、金利が上昇すれば、結果として住宅ローンの返済額も大きく上昇してしまうからです。

建物を建築後には、その建物を登記しなければならず、それらの費用も必要になってきます。
棟上げ式や地鎮祭を行うのであれば、さらに出費はかさみます。
古い家を建て替えするのであれば、古家の取り壊し費用や、仮住まいの費用も必要です。
火災保険や地震保険などの各種保険にもかなりの金額がかかってきます。

このような諸費用はマイホーム購入金額の5パーセントから15パーセントを占めると言われています。
平均的な金額として10パーセントは計算しておく必要があります。
諸費用の中には現金で用意しておかなければならない費用も多いため、支払い時に慌てることのないように、あらかじめ予算の中に組み込んでおくことが大切です。
マイホーム購入における建築工事費用が3000万円であれば、300万円くらいは現金で用意しておきたいものです。
新聞の折り込み広告などにおいて頭金ゼロで住宅を購入できる、という宣伝をよくみかけます。
しかし、これらの諸費用のことを考えれば、まったくゼロというわけにはいかないようです。

性能や工法はハウスメーカーによって様々に異なります。
ハウスメーカーでマイホームを建てようとする時に重要となってくるのは、マイホームに求める性能とどのような工法で建てるのか、ということです。
まずはパンフレットなどを取り寄せてハウスメーカーごとの工法の特徴や性能の違いを比較、検討してみましょう。
多くの人は家つくりに関しては専門家ではなく、素人です。
様々な工法を聞かされても最初のうちはまったく理解できないものです。
疑問に感じた点に関しては積極的にハウスメーカーの営業マンにぶつけてみましょう。
営業マンの対応ぶりもハウスメーカー選びの重要なポイントになっていきます。
多くのハウスメーカーにおいて、ひとりの営業マンがプランニングから着工、引渡しまでを担当します。
ハウスメーカー選びに迷っている場合、信頼できる営業マンがいるところを選ぶのも1つの方法です。

ハウスメーカーによるマイホーム建築は、あれもこれもという自由設計に対して融通は利かないかもしれません。
ハウスメーカーの多くは、「自由に設計できます」といいます。
しかし、ハウスメーカーの言う自由設計とは「この中から自由に選んでください」というものです。
選択肢の中に気に入ったものが無い場合、ある程度の妥協が必要になってきます。
「妥協はしたくない、自分の思ったとおりにしたい」という人はハウスメーカーによるマイホームつくりは避けたほうが賢明であるようです。

工場生産されるため、部品ごとの品質はある程度は保たれるはずです。
しかし、施工はハウスメーカーの系列工事店が行うことがほとんどです。
そのため、欠陥などに対するチェック機能が働きにくいというデメリットもあります。

ハウスメーカーにおけるデメリットのうち、最も大きなものは坪単価が高い、ということでしょう。
多くのハウスメーカーはテレビでCMを流し、新聞に広告を載せ、住宅展示場にモデルハウスを構えています。
これらの費用はすべて坪単価に反映されているのです。

地元工務店にマイホーム建築を依頼する前に、その工務店が施工した家を何軒か紹介してもらいましょう。
そして実際に住んでいる人の声を聞いてみるのもいいかもしれません。
長きにわたり、地元に密着して堅実な経営を保っているとすれば、信頼のおける工務店であると思います。

施工後に不具合が生じた場合のアフターケアについても重要な判断材料になります。
完成後の点検やアフターサービスの充実さは、大手のハウスメーカーにはかないません。
小規模工務店であれば、万が一倒産することも考えられます。
そのため、倒産後の保証制度なども確認しておく必要があります。

日本に昔からある工法は「木造在来工法」です。
木造在来工法は日本における木造建築の伝統工法を継承するもので、日本の気候や風土に育まれてきた工法といえます。
木造在来工法では柱と筋交いと呼ばれる斜め材を用いています。
筋交いの入った壁を効率よく配置することによって、窓の大きさや間取りなどを比較的自由に設定できます。
このことは木造在来工法の大きな特徴で、将来の増改築に対しても有利です。
自由に間取りを設定できることは木造在来工法の大きなメリットですが、あまりに複雑な間取りにしてしまうとデメリットにつながっていきます。
複雑な間取りにすれば屋根の形や壁の形が複雑になり、雨漏りなどの原因になるからです。

使用材料については多種多様の製品が用意されていますので、予算に応じて構造材を選択できます。
コストに関する調整が他の工法よりも比較的容易にできる、というのがこの工法の特徴でもあります。
しかし、安い構造材ばかり選んでしまうと「低価格、低品質」のマイホームとなってしまいますので注意が必要です。
家の建築にあたっては「安くて良いもの」は無いといわれています。
良いものを作りたければそれなりの費用は必要であるということです。

ツーバイフォー工法は安価な材料を使用すること、施工が簡単であるため熟練した大工を必要としないことなどからローコスト住宅向きの工法とされてきました。
しかし、高温多湿である日本の気候に合わせる必要があるため、本来の目的であるローコストでの施工は難しいようです。

プレハブ住宅は部品を工場で生産することから、品質にばらつきがなく、良質な部品が生産されます。
プレハブ住宅での建築では、工場生産された良質の部品を現地で一軒ずつ組み立てていく、という工程になります。
このときの組み立て作業に問題があれば、高品質のマイホームとはなりません。
プレハブ住宅は木造在来工法に比べて高品質であるという意見もありますが、現地での組み立ての良し悪しが品質に影響するという意味では、両者に大差は無いようです。

工場で部品を大量生産するため、結果的にコストを抑えることができるという意見もあります。
しかし、大量生産の恩恵を受けるのは売れ筋商品など、一部の商品に限られるようです。

プレハブ工法には大きく分けて3つの工法があります。
木質系プレハブ工法、鉄骨系プレハブ工法、コンクリート系プレハブ工法です。
木質系プレハブ工法は壁式のパネル工法で、ツーバイフォー工法の壁をあらかじめ工場で生産するというものです。

鉄骨系プレハブ工法は、軽量鉄骨を使用した軸組み式の工法となっています。
部材を工場生産するため、工期が短いことや精度が高いことなどが特徴として挙げられます。
ただし、材料が鉄であるため熱に弱いこと、錆びやすいことがデメリットになります。

コンクリート式プレハブ住宅はコストが高いこと、間取りの自由さが無いことなどか現在でもあまり普及していません。

さらに、外断熱工法では内部結露が生じにくいというメリットもあります。
内部結露とは壁の内部に侵入した水蒸気が冷やされて水滴となる現象で、構造体の腐敗につながる厄介な現象です。
構造体の内部において結露を繰り返せば、断熱材の機能が低下するばかりでなく、マイホーム自体の寿命も短くなってしまいます。
外断熱では断熱が構造体の外側で行われることから、構造体の内部で結露することは少なくなります。
コスト面を考えると内断熱よりも外断熱のほうが割高になるようです。
しかし、内部結露の問題を解消するために、外断熱方式でマイホームを建てる人が増えてきました。

地盤の状態について正確に知りたいのであれば、地質調査業者による地盤調査をしなければなりません。
地盤の状態によってはマイホームを建築する前に地盤改良工事を行う必要があります。
地盤改良工事は数万円で行うことはできず、状態によっては300万円くらいかかるケースもあります。
坪単価が安いからといって調査せずに購入を即決してはいけません。
安い土地であっても地盤改良に多額の費用がかかれば、結局高い買い物になってしまうからです。
地盤調査は10万円もかかりません。
マイホームを建てた後で慌てないように、あらかじめ地盤調査をしたのち建築に取り掛かりましょう。

建売住宅を購入する場合でも同様です。
地盤調査を確実に行っている住宅を選びましょう。